石田 淳
株式会社ウィルPMインターナショナル 代表取締役社長兼最高経営責任者

 優秀な従業員を辞めさせることなく、いかに気持ちよく働いてもらうか。日本企業にとっての喫緊の課題であり、そのために評価制度の見直しがあちこちで進められています。

 これからの時代に求められる評価制度のポイントは大きく二つあります。

 一つは「減点主義から加点主義へ」というものです。

 長く日本企業がとってきた減点主義では、「どうすれば失敗しないか」ということに従業員は注力します。失敗しないために一番いいのは「新しいことは何もしないこと」。ゆえにイノベーションも起こせずにきた訳です。特に大企業ほど官僚組織のようになっており、この傾向が強く見られます。

 しかし、これからの時代にそれで通用するはずもなく、若い人材がチャレンジできる風土をつくっていかねばなりません。少なくとも、現場のマネジャーであるあなたは、若い部下たちに減点主義で接するようなことは避けていくべきです。

 もう一つが、「オーダーメイド型の評価制度」への移行です。

 ある営業主体の企業では、徹底して売り上げ数字による評価が行われてきました。そして、毎年度末にその数字を公表し、上位者には高いボーナスを与え、下位者には報いず、むしろ「会社にいられない雰囲気」を与えるようなことをしていました。

 過去において、そのやり方は一定の成果を挙げました。数字を出せない人たちが辞めていき、新しい従業員と入れ替わることで、ある種の活性化が図れていました。

 しかし、ここ数年、そうした評価制度がマイナスに働いていることが目に見えてきました。下位者とまではいえないミドルパフォーマーたちが、「こういう会社ではやっていけない」とばかり、次々と退職していくようになったのです。

 この企業で評価されていた従業員の多くが、いわゆる「モーレツサラリーマン」です。彼らは私生活などを犠牲にして働くことで高い売り上げを挙げてきました。一方、数字が出せずに悪い評価を与えられてきた従業員は、「仕事ができなかった」というよりも「仕事を教えられてこなかった」だけです。また、猛烈に働くことができない事情を抱えている人も多くいました。そういうことに思いを至らせることができなかった会社に、従業員の多くが「NO」を突き付けたのです。