植田 寿乃
キャリアコンサルタント/ダイバーシティコンサルタント

「女性活躍推進法もありますし、行動計画だけは作ったのですが、何から始めていいか全くわからないのです。とりあえず女性の研修をやろうかと思っているので、お願いします」

「うちの会社は本当に古い体質で、昭和な組織風土なんです。でも女性活躍推進、ダイバーシティ推進をやらないわけにはいかない時代になったので、何かやらなきゃということで講演をやろうと思っています。講師をお願いできないでしょうか?」

 10年以上前から「女性活躍推進」をテーマとした研修や講演を依頼されてきましたが、昨年から今年にかけては、このテーマでの講演や研修を依頼いただく数が激増しています。女性活躍推進が、すべての企業にとっての最重要課題となってきた証しで、うれしく感じます。ただし、こういうお問い合わせに対して、私は営業担当にお願いして、以下の3つの質問をさせてもらっています。
①なぜ、私に講師を依頼してきたか、知ったきっかけは?
②私の研修や、講演に本人が参加したことがあるかどうか?
③女性活躍推進、ダイバーシティ推進に対するその会社の本気度+本人自身のやる気、情熱は?

 生意気かと思われますが、私は私に仕事を依頼いただくご担当の方、チームの方の本気度を確認させていただいているのです。

 一番多いのは、インターネットの検索や、雑誌やインターネットでのコラム連載で私を知り、実際の私の講演や研修に参加し、体感したうえで社内展開したいと決められてのご相談です。担当だけでなく、決定権のある上司も私の講演を体感したうえでご相談される形です。また、最近は「講演や研修には参加できていませんが、本は3冊読みました。どの本の内容にも大きく共感したので、ぜひとも、わが社に来て講演をしてください」といった、強いラブコールを全国各地からいただくことも多くなりました。

 逆に言えば、この流れに合っていない、たとえば単に、検索でヒットしたから私のことは知らないが講師料の見積もりがほしいといったお問い合わせには、その場でお断りしています。つまり、私でなくても誰でもいいでしょうというお仕事や、とりあえずの単発イベントでの講演です。