iCDをグローバルで活用できるようにするため、国際的な団体との連携も強化しているという。IEEE(米国電気電子学会)が2017年春の正式公開に向けて策定を進めている企業向けITの知識体系「EITBOK(Enterprise Information Technology Body of Knowledge)」では、海外で多用されているスキルフレームワーク「SFIA(Skills Framework for the Information Age」や「eCF(European e-Competence Framework)」と並んで、iCDをBOKの参照先として示す予定だ。

セイコーエプソンやサントリーシステムテクノロジーなどが採用

写真3●パネルディスカッションに参加したiCD活用企業の代表者
左から順にサントリーシステムテクノロジーの松本道典参与、セイコーエプソンの田中秀樹部長、日本コンピュータコンサルタントの冨田松平社長

 セミナーでは、iCDの採用企業によるパネルディスカッションも設けられた。登壇したのは、サントリーシステムテクノロジー、セイコーエプソン、日本コンピュータコンサルタント(写真3)。3社ともiCDを早くから採用しており、経営改善レベルの具体的な成果を出した企業だけが得られる「Gold★★」認証を受けている。

 各社はiCDの活用により、経営計画(経営改革含む)の立案から、必要なタスクの洗い出し、そのタスクを遂行するために求められる人材の育成や採用、プロジェクトのスタートまでをシームレスに進められるようにした点で共通している。

 加えて、「自社の組織機能を見える化できた。タスクや人材像などが社内の共通言語となり、組織の一体感が増してきた」(サントリーシステムテクノロジーの松本道典参与)、「中期的に必要な人材リソースが見える化され、育成や採用計画にも役立つようになった」(セイコーエプソンIT推進本部情報課推進部の田中秀樹部長)、「人材育成のPDCAサイクルを効果的に回せるようになり、スキルの底上げを図れた」(日本コンピュータコンサルタントの冨田松平社長)といった効果もあったという。

 今回のセミナーで使った資料はIPAのWebサイトで公開している。iCDの専門サイトでは、タスクやスキルのデータ集やiCDの導入ガイドなどを公開している。

ITpro 2016年7月14日の記事から転載
【超人材育成 iCDオフィシャルサイト】https://icd.ipa.go.jp/icd/