IT企業のビジネスの核となるのがIT人材であるのは、これからも変わりません。であれば、ITベンダーやIT子会社が、これら5つの壁を越えられる人材を確保・育成できるか、人材の確保・育成を可能にする組織機能を持っているか、が問われることになります。

 以下、乗り越えるべき5つの壁と、乗り越えるために今からどのようなことに取り組むべきかについて、順に見ていきましょう。

第1の壁 ビジネスのデジタル化への対応

 「デジタル」という言葉が今、企業分野で改めて注目を集めています。ここでいうデジタルとは、今どきのIT関連技術や仕組みの総称を意味します。スマートフォンやタブレット端末といったモバイルや、サーバーを自前で持たないクラウドコンピューティング、大量のデータを収集・管理・活用するビッグデータ、最近では様々な機器にセンサーを付けて情報を収集するIoT(Internet of Things、モノのインターネット)などが含まれます。

 こうしたデジタルを活用すると、「企業のバックエンドに会計や販売管理などの基幹システムを置き、従業員が自分のパソコンから利用する」といった従来のIT活用のあり方を大きく変える可能性があります。仕事の流れを大きく変えることにもつながるでしょう。これがビジネスのデジタル化です。機械の保守を担当するサポートセンターの業務を例に取りましょう。

 機器が故障した場合、通常は顧客からの修理依頼を受けると、修理に必要な部品の在庫や担当者のスケジュールを確認していつ修理できるかを回答。部品の在庫がなければ発注し、部品が到着したら担当者に受け渡し、顧客を訪問する──といった流れになります。

 デジタルを駆使すると、どうなるでしょうか。機器に付けたセンサーが故障を察知して、センターに自分で連絡する。センターではあらかじめ設定したルールに基づいて、部品の有無を自動で確認。部品がなければ自動で発注。部品が確保できるまでの期間と担当者のスケジュールを確認し、「機械が故障したので、◯月◯日に修理に行きます」というメールを顧客に送る。顧客はメールを見て、機械の故障に気づく──。このようなことが現実になろうとしています。

 ITベンダーが、ビジネスのデジタル化を支援するためには、発想とスキルの転換が必要です。主に人間がしている仕事をいかに自動化するかを考える従来のシステム開発とは異なり、業務の流れ(ビジネスプロセス)そのものをテクノロジー主導でどのようにデザインすればよいかを考える必要があるからです。これが第1の壁となります。

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