「他の教育手段(研修など)の効果・効率を高めるため」「短期的な達成目標の指標にするため」「内定者の引き留めのため」

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 この3つは、あてはまると回答した企業・団体が多くない目的ですが、そうした組織個別の目的が明確に意図されて通信教育が用いられる場合、効果の上がる割合が高いようです。

 今回、組織全体のパフォーマンス変化とプラスの関係が顕著だった目的は上記6つでしたが、通信教育をはじめとする教育手段を用いるにあたっては、教育目的を明確にするとゴールが明確になり、個人や組織のパフォーマンスの変化という効果との対応も確認しやすくなるのかもしれません。

人材育成において通信教育を活用する際の課題「効果が見えにくい」

 最後に、通信教育の活用にあたり認識されている課題についての調査結果と、併せて結果に対応するいくつかの施策に関するヒントをご紹介したいと思います。

 人材育成において通信教育を活用する際の課題を尋ねた結果、「非常にあてはまる」「あてはまる」が合わせて50%を超えた項目が以下グラフのとおりです。

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 「非常にあてはまる」との回答が多いトップ3であり、かつ「ややあてはまる」を含めると回答者の70%以上があてはまると回答したのは、「通信教育を受講した効果が見えにくい」「実務にどう役立つかが分かりづらい」「特定のメンバーだけが受講し、他の人はまったく受講しないといった差がある」の3項目でした。

 ほか、「人事制度や他の教育制度との連動を図るのが大変である」「実施のための上層部への働きかけや内部調整が大変である」といった仕組み上の大変さや、「通信教育という手段をどこまで信頼していいか分かりづらい」「メンバーの受講モチベーションが低い」「自己啓発受講制度があることは知られているが、活用されない」のような不活発さへの嘆きなども多くの企業・団体が挙げていました。

 最大の課題は、上位2項目のとおり、具体的な効果の分かりづらさのようです。