末廣純子
学校法人産業能率大学 総合研究所 普及事業本部 マーケティングセンター

 ここまで3回にわたり社会人教育における通信教育の使われ方などを見てきましたが、実際のところ、通信教育による自己啓発学習は組織に“効いている”のでしょうか。連載最後の今回は、企業・団体のご担当者の実感を探るために、次のような観点(カーク・パトリックが提唱した研修評価の4つのレベルを参照)から見た時の自己啓発受講での通信教育の役立ち度についての調査結果をご紹介します。

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自己啓発の通信教育で組織全体のパフォーマンスが変化

 最も役立つと認識されているのは「学習を通じて情報や知識が獲得されている」で、「非常にあてはまる」26.1%、「ややあてはまる」67.4%でした。また「学習したメンバーが満足している」も「非常にあてはまる」21.0%、「ややあてはまる」70.1%と、いずれも肯定的な回答が全体の9割を超えています。

 次いで、メンバー個人の成果について尋ねた「学習を通じて仕事におけるメンバーの行動が変化している」も、「非常にあてはまる」14.1%と「ややあてはまる」50.3%を合わせて6割超、回答者の約3分の2が肯定的に評価しています。

 一方、「部門・部署のパフォーマンスが変化している」および「組織全体のパフォーマンスが変化している」の2つについては、企業・団体によって効果の実感が2分されるようです。それぞれ肯定的な回答は半数でした。

 では、具体的にどのような企業が、通信教育による自己啓発学習により「組織全体のパフォーマンスが変化している」と回答しているのでしょうか。

「組織全体のパフォーマンスが変化している」企業・団体の特徴

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 肯定的な回答(「非常にあてはまる」「ややあてはまる」)をした群と否定的な回答(「あまりあてはまらない」「まったくあてはまらない」)をした群との違いを調べたところ、属性上は次のとおりでした。
・従業員規模はほぼ同割合
・業種は「電気・ガス・熱供給・水道業」および「金融業、保険業」で肯定的回答がやや多い傾向
・上場状況は、一部上場企業がやや多い傾向
・売上高はほぼ同割合、「一定傾向なく変動している」が肯定的回答企業でやや少ない傾向
・経常利益は、肯定的な回答企業で「上昇傾向」との回答がやや多く、「一定傾向なく変動している」が少ない傾向

 属性のほか、通信教育の導入目的のうち、次の6つで違いが顕著でした。目的への該当企業・団体が多い順にご紹介します。