末廣純子
学校法人産業能率大学 総合研究所 普及事業本部 マーケティングセンター

 学校法人産業能率大学にて2016年3月に実施した「企業・団体内教育における通信教育の活用実態調査」では、通信教育を企業・団体内教育に利用している企業・団体は全体の66.4%、自己啓発受講を利用している企業・団体は全体の55.2%と過半数にのぼることが分かりました。

 第3回目は、多くの企業・団体が利用している通信教育の「自己啓発受講」の、より詳しい活用実態についてお伝えします。自己啓発受講とは、企業・団体がラインアップしたコースからメンバーが好きなコースを自主的に選んで受講することを指します。

受講率は10%未満の企業・団体が最も多い

 企業・団体のご担当者から、よく「他社・他団体の受講率はどのくらいですか?」「受講率の平均はどのくらいですか?」とご質問があります。受講率は、対象者全体(受講候補者)の中で実際に受講した人の割合です。

 その回答となるのが次の図です。0〜10%未満が最も多く61.2%でした。図では10%刻みで集計していますが、受講率自体は数値として算出しており、元の数値での中央値(すべての数値を順に並べた時中央に位置する数値)は6.8%です。企業・団体の規模にもよりますが、10%を超えれば標準以上、20%を超えればかなり良い方といえます。

 なお、100%と回答した企業のプロフィールを確かめたところ、上場企業と非上場企業が半々、大企業と中小企業も半々の割合でした。

 教育担当者からすれば30%、40%くらいはあってもいいのでは……と思うところですが、そこまで高い企業はかなりレアケースといえそうです。では、受講率を高めるにどのような手が打たれているでしょうか。企業から受講者(受講候補者)への支援の状況を見てみましょう。