末廣純子
学校法人産業能率大学 総合研究所 普及事業本部 マーケティングセンター

 学校法人産業能率大学では、2016年3月に「企業・団体内教育における通信教育の活用実態調査」を実施しました(データ概要は連載第1回をご参照ください)。今回はその結果から、通信教育の活用実態を「自己啓発受講(企業・団体がラインアップしたコースから好きなコースを自主的に選んで受講するもの)」と「必須受講(企業・団体が受講を義務付けるもの)」に分けてご覧に入れたいと思います。

通信教育を利用したことのある企業・団体は7割超

 企業・団体内教育に通信教育を現在利用している割合は、今回の調査にご協力いただいた企業・団体では、全体の66.4%でした。また、「以前は利用していた」6.2%を含めると、通信教育を利用したことのある企業・団体は全体の7割を超える72.6%になります。

 通信教育の使い方を、自己啓発受講と必須受講とに分けると、「両方とも利用している」がほぼ4社に1社にあたる24.4%を占め、「自己啓発受講を利用している」が30.8%+24.4%=55.2%と過半数にのぼりました。また、「必須受講を利用している」が11.2%+24.4%=36.6%で全体の約3分の1という結果でした。

自己啓発受講の目的は「広く学ぶ機会を提供」と「学ぶ風土の醸成」

 では、通信教育はどのような目的で用いられているのでしょうか。

 自己啓発受講を用いる目的としては、「多くの従業員に、広く学ぶ機会を提供するため」76.4%と「自ら学ぶ風土を醸成するため」69.1%の2項目への回答が特に多く見られました。

 ほか、自己啓発受講において通信教育を用いる目的として回答者の4割以上が回答した項目は、「メンバーのキャリア意識を醸成するため」46.2%、「メンバーのモチベーションを高めるため」46.2%、「福利厚生の一環として」42.2%、「部門や職種等で異なる多様な能力開発ニーズに柔軟に対応するため」41.9%の4項目でした。

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