(2)現在導入している教育手段&今後導入したい教育手段(必須教育)

 一方、組織が受講を義務づける必須教育では、用いられる教育手段はある程度絞り込まれています。

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 現在最も多く導入・支援されている教育手段(棒グラフの上段)は「内部講師による集合研修」77.4%、次いで「外部講師による集合研修」72.3%と、自社・組織内で実施される集合研修が群を抜いて高いという結果でした。続いて「外部セミナーへの参加」38.5%、「eラーニング」37.3%、「組織内の自主的な勉強会、研究会への参加」32.6%、そして「通信教育」27.7%でした。

 このラインアップは、今後導入・支援したい教育手段(棒グラフの下段)においても、おおむね同一です。そうした中で異なるのは2点で、ひとつは「内部講師による集合研修」と「外部講師による集合研修」の順位が入れ替わること(「外部講師による集合研修」が今後導入したい1位になる)、もうひとつは、2種の集合研修を導入したいとの割合が現在の導入状況より少し減少して、代わりに「外部セミナー」「通信教育」「eラーニング」「モバイルラーニング」「組織外の勉強会、研究会への参加」を導入したい割合が高まることです。

(3)教育目的および用いたい教育手段

 ここで、別の設問で尋ねた「教育目的と用いたい教育手段」の対応の結果をご紹介します。各手段について、有効回答の3分の1以上が回答した教育目的を表示しています。

◆通信教育

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 通信教育について、用いたいとの回答が最も多かった教育目的は、「多くの従業員に、広く学ぶ機会を提供するため」56.5%でした。3番目に回答の多い「自ら学ぶ風土を醸成するため」46.6%を含めて、メンバーの自律的な学びを促進する“学ぶ風土づくり”を目的とする場合は、教育手段として通信教育がより多く想定されるようです。また、「福利厚生の一環として」との回答が多い(47.5%、2番目)ことも通信教育に特徴的です。

 また、「昇進・昇格で進む職位・職能資格に応じた知識・スキルを身につけてもらうため」や「部門や職種等で異なる多様な能力開発ニーズに柔軟に対応するため」など、組織内での成長・育成において重要な“節目での個別ニーズに応じた学び”にも、通信教育は有力な手段と考えられているようです。

◆eラーニング

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 eラーニングを用いたいとの回答が最も多かった教育目的は、「教育対象者を一箇所に集めての研修・教育が難しいことに対応するため」56.1%でした。

 ほか、通信教育と共通の項目が多いのですが、2つの手段の違いとして、通信教育は学ぶ風土を能動的に生み出す、また昇進や昇格、職務につながる学びの手段と捉えられている側面があり、eラーニングは時間や場所、教育予算などの制限の中で必要な教育を実施するための手段と位置づけられている側面があるようです。