末廣純子
学校法人産業能率大学 総合研究所 普及事業本部 マーケティングセンター

 学校法人産業能率大学では、2016年3月に「企業・団体内教育における通信教育の活用実態調査」を実施しました。この調査の目的は、組織における通信教育の活用実態や、他の人材育成手段と比較しての位置づけをはじめ、通信教育をより有効活用していただくヒントをご提供することです。

<回答概要>
【調査期間】2016年2月22日〜3月4日
【調査対象】日本企業の人事部門、人材教育部門、経営企画部門、事業部門のご担当者
【調査方法】インターネット調査
【回答企業数】回答数592件、有効回答数545件(企業重複回答なし)

 今回は、その結果から、人材育成の各種手段、中でも社会人の通信教育がどのように位置づけられ用いられているか、およびそうした教育の基盤となる教育費の配分についてお伝えしたいと思います。

(1)現在導入している教育手段&今後導入したい教育手段(自己啓発学習)

 まず、自己啓発学習(組織が用意あるいは支援して、従業員が選択して受講する学習)のために現在導入・支援している教育手段は図1のとおりです(棒グラフの上段)。

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 現在最も多く使われているのは、「外部セミナーへの参加」69.5%、僅差で「通信教育」69.1%でした。外部セミナーと通信教育は、組織の自己啓発学習の二大柱といえそうです。

 その後に、「組織外の勉強会、研究会への参加」61.0%、「組織内の自主的な勉強会、研究会への参加」51.8%と続きます。これら以外の手段も、いずれも20%以上で導入・支援されており、自己啓発の手段は多岐にわたっていることが示されました。

 一方、今後導入・支援したい手段(棒グラフの下段)として最も回答が多かったのは「通信教育」62.6%、次いで「外部セミナーへの参加」56.4%、「組織外の勉強会、研究会への参加」50.4%でした。いずれも現在導入・支援している手段と同じであり、この3つは自己啓発の手段の“定番”といえそうです。

 そのほか、現在の導入・支援率と比べて今後導入・支援したいとの回答の伸びが顕著だったのが、「eラーニング」40.3%→49.4%(9.1ポイントアップ)と「モバイルラーニング」28.4%→38.7%(10.3ポイントアップ)の2つでした。