「働き方」改革から「働きがい」改革へ

 2018年2月27日、日経BP総研が主催した「社内コミュニケーション改革セミナー」では、講師・永禮弘之氏への質問をスマートフォンによるリアルタイムアンケートで募集。その場で、多数の質問が寄せられた。

 イノベーションを起こし、成長を続ける組織へ変革するには、社員と企業のエンゲージメントを高めることが第一だ。そのためには「働き方」改革だけでなく、社員一人ひとりが「働きがい」を実感できる改革に取り組む必要がある。

 その鍵が、社内コミュニケーションのあり方を見直すことだ。

 「上司と部下」の関係のタテのコミュニケーション、そして「組織全体、部署間」というヨコのコミュニケーションを、同時に改革していく必要がある。

 本コラムでは、そのポイントをセミナー参加者から寄せられた質問からひもといていきたい。いま、企業の人事担当や経営企画担当、マネジャーが実感する、社内コミュニケーションに関する現場の悩みとは? その処方箋を永禮氏が解説する。

Q. 「個別面談(1on1)」を行うメリットは何でしょうか?

A. 組織内における「タテ」のコミュニケーション強化、上司と部下の関係を作る柱となります。

永禮 弘之氏
永禮 弘之(ながれ ひろゆき)
株式会社エレクセ・パートナーズ 代表取締役
化学会社の営業・営業企画・経営企画、外資系コンサルティング会社コンサルタント、衛星放送会社経営企画部長・事業開発部長、組織変革コンサルティング会社取締役などを経て現職。
多数の企業や官公庁に対し、1万5,000人超の経営者、経営幹部、若手リーダー育成を支援。ATD(アメリカに本部がある、世界最大規模の人材開発・組織開発の会員組織)日本支部理事、リーダーシップ開発委員会委員長。早稲田大学、立教大学をはじめとする教育機関でのリーダーシッププログラムの講師も務める。
人材育成、マネジメント、組織開発をテーマにした出版、メディア掲載も多数に上り、主な著書に『強い会社は社員が偉い』『ホワイト企業』(日経BP社刊)。

「制度」として仕事の一環にするから取り組みやすい

 ヤフーなど多くの企業で行われている「個別面談」とは、定期的に、上司と部下との間で行う1対1の面談です。2017年にヤフーの本間浩輔氏が著した『ヤフーの1on1 ―部下を成長させるコミュニケーションの技法』(ダイヤモンド社)が話題になりました。

 近年では、多くの企業で実践されており、2018年2月に実施した「社内コミュニケーション改革セミナー」中のスマートフォンによるリアルタイムアンケート結果では、来場者のうち約6割が実施していると答えました。

 個別面談では、上司と部下が1~2週間の頻度で、最短で20分程度、1対1のコミュニケーションを行います。「個別面談」は、仕事の報告や相談のための打ち合わせ、人事評価のための定期面談とは異なります。コミュニケーションを取りたい上司と、話を聞いてほしい部下――こうしたお互いのニーズを満たす制度です。部下にとっては、日頃「忙しそうで話しかけにくい」とか「小言や叱責をされて苦手だ」と感じがちな上司との関係作りにも役立ちます。

 個別面談には、2つのメリットがあります。1つは、上司と部下との間の信頼関係が高められること、2つ目は、部下の成長を促せることです。