吉田 寿
ビジネスコーチ(株) 常務取締役

 人事制度を検討していく際に、最低限必要とされるものがあります。それは、図表1に示すように、等級制度、評価制度、報酬制度の3点セットで捉えることができます。これらは、どれ1つ欠けても不十分で、有機的に結びついて存在している必要があります。会社を発展さるためには、この諸制度を3点セットで整備するのが王道なのです。

社員処遇の基軸を決める等級制度

 まず、社員の処遇の基軸を決定するものに等級制度があります。これは、社内における社員の格を決めたり、社員間の序列を決めたりするうえで、とても重要な制度です。

 等級制度は、資格制度とも呼ばれますが、人事諸制度の基軸となるもので、そのどこに格付けられるかで、社員の社内におけるステータスを決定づけるものです。1等級、2等級、3等級…とグレード・アップしていく等級制度は、いわば「社内序列の記号論」として制度化が図られてきました。また、トータル人事制度という考え方を前提とすれば、評価や報酬、配置・異動、人材開発との連動性も高く、社員処遇の起点をなすものといえます。

 一般的にいえば社員は、学校を出て会社に入社すると、一般社員から始まり、主任、係長、課長、部長といった役職を昇っていきます。これは、「役職昇進」と呼ばれてきました。等級が上がるにつれて役職の呼称も上がり、昇進・昇格を果たすことが、社内での立場や地位を向上させることになります。

 立場や地位の向上は、それに紐付く給与や報酬のレベルも引き上げていくことになります。等級が上がれば、その等級に求められる人材要件や能力、期待される役割、職務自体の高度化をもたらすことになります。