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稼ぐスポーツ施設は民間に学べ――東京ドーム、ゼビオアリーナ仙台

「スタジアム&アリーナ2016」より

小口 正貴=スプール【2016.11.9】

横浜アリーナで開催されたイベント「スタジアム&アリーナ2016」(主催:英ALAD社、2016年9月26日~28日。初日には、「スタジアム・アリーナ運営の工夫」と題したセッションでは、民間2業者が実践例を紹介。加えて政策金融機関の担当者が公共スポーツ施設運営の厳しい現実について触れた。

「スタジアム・アリーナ運営の工夫」
(写真:小口 正貴)
[画像のクリックで拡大表示]

<モデレーター>
間野 義之氏
(早稲田大学 スポーツビジネス研究所 所長、スポーツ科学学術院 教授)

<パネリスト(記事登場順)>
長岡  勤氏(東京ドーム 代表取締役社長 執行役員)
中村 考昭氏(ゼビオホールディングス 副社長執行役員)
桂田 隆行氏(日本政策投資銀行 地域企画部 参事役)

※肩書は登壇当時

東京ドーム――野球の稼働は4割にとどまる

東京ドームの長岡氏(写真:小口 正貴)
[画像のクリックで拡大表示]

 最初に登壇したのは東京ドーム 代表取締役社長 執行役員の長岡勤氏。日本初の全天候対応型スタジアムとして東京ドームがオープンしたのは1988年。以来、28年間にわたり堅調経営を維持してきたスタジアム運営の優等生である。

 天候に左右されない特徴を生かし、野球をメーンとしつつも当初から各種スポーツ、コンサート、コンベンションなどの開催を目的としてきた。JR/地下鉄の水道橋駅から歩いてすぐという立地も魅力の1つだ。

 2015年の稼働実績は319日・87.4%(撤去・設営を含む)。この高い稼働率を維持するため、多目的に対応できるハードに加え「設備投資とイベントの企画の2つが重要だ」と長岡氏は説明する。

 設備投資については、定期的な設備の更新に加え、人工芝の張り替え、座席の更新などを進めてきた。「今年2月から、3年間かけて大規模リニューアルを実施していく」と長岡氏。まずは内野観客席のハイクラスシートに革張りの座席を導入したり、ドーム内照明のLED化、音響設備の更新も進めている。

 稼働319日のうち、野球が123日間、コンサートなどのイベントで196日。野球が占める割合は約40%だ。東京ドームでは野球以外のイベントを企画する専門部署を設けている。同社の自主興行イベント「ふるさと祭り東京」は7日間で約40万人、「国際キルトフェスティバル」は7日間で25万人、「テーブルウェア・フェスティバル」は9日間で30万人弱の来場者が訪れた。「企画担当者は毎年知恵を絞り、定番イベントに育て上げてきた」(長岡氏)。

 東京ドームは、ドームを中心としたエリアを「東京ドームシティ」と名付け、遊園地、スパ施設、後楽園ホール、場外馬券場、ホテル、120の飲食、物販、サービス店舗などを整備してきた。

 「東京ドームの来場者は年間800万人を超える。東京ドームシティの来場者は平均約4時間滞留しているが、東京ドームでイベントのある日は滞留時間が増える傾向にある。主目的である東京ドームに訪れる前後に周辺施設で過ごしていただく。そして満足度を高めていただく。それがひいては東京ドームという価値を感じていただくことにつながると考えている」と、長岡氏は周辺施設との一体開発による相乗効果を強調した。

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