米航空宇宙局(NASA)は2017年4月14日、土星の衛星エンケラドスを覆う氷の下にある海に、生命を育む環境が存在する可能性があると発表した。地球以外の太陽系に生命の可能性が出てくるなど、大きな話題となっている。
 そんな太陽系においては、火星への移住計画に注目が集まっている。スペースXのイーロン・マスクCEOが2016年9月、火星に人類を運ぶ「インタープラネタリー・トランスポート・システム(惑星間輸送システム)」の構築を宣言。2017年2月にはアラブ首長国連邦が「Mars 2117」プロジェクトを発表し、今から100年後の2117年までに、火星に居住地を建設する計画を明らかにした。
 商業宇宙旅行はさらに現実味を帯びてきた。米ネット流通大手アマゾンCEOのジェフ・ベゾス氏の宇宙ベンチャー、ブルー・オリジンは、一度打ち上げたロケットの一部を地上に着陸させ、再利用することにも成功。低コストでの宇宙旅行にメドをつけた。2017年2月にはスペースXのマスク氏が、民間人2人が18年後半にも月を周回旅行する計画を発表し話題を集めている。
 いずれも民間企業の参入が大きなカギとなっている。宇宙ビジネスが世界中で盛り上がる中、宇宙飛行士の山崎直子さんは、宇宙で繰り広げられるビジネスについてどのように考えているのか。日本もその輪に加わることができるのか。宇宙ビジネスの可能性と未来について聞いた。

(インタビュー・文=山田真弓 インタビュー写真=厚地 健太郎)

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山崎直子さんが搭乗したスペースシャトルの打ち上げ風景 (C)NASA
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