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「留職」という冒険に出掛けようビジネス

第2回 日本企業に「新風」を送りたい――NPO法人クロスフィールズ代表理事・小沼大地氏(1/4ページ)

2015.05.21

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 企業の社員を新興国のNPO法人に数カ月間派遣し、現地の社会課題の解決にともに挑む――。それが「留職」プログラムだ。事業開発、人材育成などの観点からこの取り組みに注目し、導入する企業が増えている。このプログラムを日本で推進しているのが、NPO法人クロスフィールズの共同創業者で代表理事の小沼大地氏である。
 大学卒業後、青年海外協力隊に参加した小沼氏。派遣されたのは中東シリアのNPO法人だった。その現場で、ドイツの経営コンサルティング会社から出向してきた社員2人が目を輝かせながら、ビジネスの手法で経営上の課題を次々と解決していく姿を目の当たりにしたことが「留職」につながったという。
 「社会の未来と組織の未来を切り拓くリーダーを創ること」をミッションとして掲げるクロスフィールズ。このミッションを実現すべく仲間たちとともに精力的に活動する小沼氏に話を聞いた。

(インタビュー・文=荻島央江)

小沼大地(こぬま・だいち)
NPO法人クロスフィールズ共同創業者・代表理事 
1982年生まれ、神奈川県出身。一橋大学社会学部、同大学院社会学研究科修了。青年海外協力隊(中東シリア)に参加後、2008年マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。2011年NPO法人クロスフィールズを創業
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――企業から引く手あまたのようですね

 いえいえ、まだまだこれからです。ただ、創業当初と比べれば、おかげさまで多くの企業から声をかけていただけるようになりました。「留職」プログラムが日本企業のリーダー育成や社会貢献の潮流に影響を与える存在になりつつあるという力強い手ごたえを感じています。

――留職プログラム運営上のポイントは何ですか

 最大のポイントは留職先となる団体の選定です。素晴らしい団体と出会えれば、それだけで留職は成功したのも同然だからです。

 ただし、その目利きは簡単ではありません。「何となく良さそうだ」では当然ながら駄目。安全面という基本を押さえながら、留職者が成長でき、さらに先方に貢献できる団体を数多あるNPOの中から探さなければなりません。

 それも単にあてがうのではなく、派遣元企業に「どんな団体がいいのか」「現地でどういうことに取り組みたいのか」といった要望を聞いてから選定に入ります。まさに針の穴に糸を通すようなマッチングです。「これは」という最適な留職先を探し出し、十分な成果を持ち帰れるよう伴走する。これが我々の提供する価値です。

――現地パートナー選びのポイントは何でしょう

 クロスフィールズのミッションは「社会の未来と組織の未来を切り拓くリーダーを創ること」です。これをきちんと理解し、共有してもらえるかを大事に思っています。

 それは、たとえば留職前の事前視察から帰ってきたスタッフの表情や話しぶりなどを見ればすぐに分かります。「あの団体のリーダーの言葉の重みに圧倒された!」「団体の活動内容に心から共感した!」などとイキイキと話していたら、「よし、その団体をパートナーとして選んで間違いないな」となります。スキルベースでのマッチングももちろん大切ですが、こうした“熱量”もパートナー選びの大きな要素だと考えています。

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