ソーシャルネットワークで地震への反響続々
3月11日に発生した東日本巨大地震は、とてつもない被害を日本にもたらしつつある。
大規模災害発生時は通話規制がかかるので、固定電話も携帯電話もつながりにくくなる。このときに活躍するのがインターネットだ。そもそも「戦争時にも落ちにくい」ネットワークとして設計されているだけに、災害時には強みを発揮する。
安心・安全ポータル「SAFETY JAPAN」でも、緊急に地震関連の記事一覧を発信している。ぜひ参考にしてほしい。
また、専門情報に強い日経BP社では、ポータルnikkei BPnetを通じ、建築・都市計画専門やIT専門、医療専門やビジネス専門など、日経BP社の専門記者が緊急に寄稿した地震関連情報を、刻々とまとめて配信している。こちらも一覧し、正しい情報入手に役立ててほしい。
ただし、ネットの強みは、メディアや政府がネットで発信するニュースが見られるというだけの意味ではない。ツイッターやSNS、動画投稿などのソーシャルネットワークにより個人が情報を発信できることも、状況の把握、世界的規模での伝達に強みを発揮する。
もちろんその分流言飛語という危険性もあるのだが、正しい情報は被災者や事情を知らない海外で貴重な生の情報源となることも間違いない。
実際今回も、発生直後から多くの情報がソーシャルネットワークに流れ、その実像を発信し続けてきた。
