テレビ番組を録る「レコーダー」の販売不振が続く。録画できるテレビが増え、専用機の必要性が薄れたからだ。テレビ価格急落による割高感も、客足を遠ざけている。

　「正直、レコーダーは地上デジタル放送に移行して、もっと売れると思っていた」。家電量販店大手、ビックカメラの宮嶋宏幸社長は、当初の見通しが甘かったことを認める。宮嶋社長ばかりではない。多くの量販店が、予想外に落ち込んだレコーダー販売を嘆く。

　各社が判断の拠り所にしたのが、総務省が昨年3月に公表した地デジ対応機器の普及率だ。デジタル対応テレビの世帯普及率は91％に達したが、レコーダー（録画機）は58％。「先にテレビを買った人が、今後レコーダーを買い足す」（宮嶋社長）と期待した。だが、今のところ「（購入の）波が来たという印象はない」（ヨドバシカメラ）。

　家電販売を調査するGfKジャパンによると、年末商戦を含む昨年10〜12月のレコーダーの販売台数は、前年同期比27％減。1〜3月も24％減と大幅な減少が続く。ある家電量販店は「今春は新モデルの投入も少なく、メーカーに売る気が感じられない」と漏らす。