ライティングプランナーズアソシエーツ（以下、LPA。代表：面出薫氏、本社：東京都渋谷区）と東京大学大学院工学系研究科建築学専攻・平手研究室は、東日本大震災から約3カ月後の6月下旬に、「節電光環境 実測＆アンケート調査」を実施した。震災後の節電による照明の減灯状況と、節電下の照明環境について人々がどう感じたかについて、都内24カ所で調査を行った。本連載「東京から考える“ポジティブ節電”」の第2回（今回）は、多くの場所で節電実施前の照明が「光の過剰摂取」だったことを調査結果から示し、今後の対策について考察する。
コラム第1回でも触れたように、調査対象とした都内24カ所は東日本大震災後の節電によってすべて減灯中だったにもかかわらず、多くの場所で「問題ない」という回答が大勢を占めた。「問題がある」という回答でも、「明るすぎる」や「眩しい」といった理由で「問題がある」としたケースも含まれていた。こうした「暗さ」に起因しない理由で「問題ある」とした回答と、「問題ない」とした回答を、「減灯しているけれど問題ない」と解釈すると、以下の図のように「減灯しているけれど問題ない」という回答が70% を超えた場所は18カ所にも上った。90％を超えた場所は11カ所だ。
