国立がん研究センターと日本歯科医師会は、癌患者に対する歯科医療で連携体制を構築する。まずは、がんセンターで手術を受ける予定の関東圏在住の患者を対象に、手術前に地元の歯科医を紹介し、口腔ケアなどを受けた上で手術を行う体制を整える。将来的には、全国のがん診療連携拠点病院と都道府県歯科医師会との連携に拡大させることも目指す。8月31日に合意書の調印式を行った。

　術後の肺炎や、化学療法や放射線治療後に生じる口内炎の予防などに、口腔ケアが重要なことが明らかになってきている（関連記事：2008.6.30「予防的口腔ケアで術後感染や口内炎を減らす」　）。また、骨転移治療に用いられるビスホスホネート製剤の副作用と考えられる顎骨壊死も、治療開始前の適切な口腔ケアで発症リスクを減らせることが示されている（関連記事：2009.10.19「顎骨壊死は予防できる」　）。

　しかし、がんセンターには、常勤の歯科医師が1人、非常勤の歯科衛生士が1人従事しているのみで、すべての癌患者に対して歯科医療を十分に提供できる状況にない。そのため、地域の歯科開業医の協力を得て連携体制を構築し、癌患者の歯科医療の充実を図る考えだ。約2年前から、連携のための準備を始めていたという。