ユニクロ（ファーストリテイリング）や楽天が社内で英語を公用語化することを明らかにしたニュースは世間の耳目を集めた。楽天の三木谷浩史社長は先日開催した国際事業戦略の発表会でも英語で記者会見を行った（「『日本企業を脱し世界企業へ』、楽天が英語で海外戦略を発表」）。同戦略は世界27カ国への進出と海外取扱高比率70％を目指すことを中核にしたもの。三木谷社長が英語を公用語として採用する理由について、「日本企業をやめて、世界企業になるための一歩と考えている」と強調するのも一理あるように思われる。

　もちろん、「日本人同士の打ち合わせや会議でも英語を使うのか」といった否定的な意見も少なくない。英語が得意ではない人にとって、少し嫌な感じのするニュースだ。ビジネスパーソンとしてどのように受け止めるか、正面から考えたのが「英語公用語化はチャンスかピンチか？」という記事だ。

　筆者の高橋俊之さんはビジネスがグローバル化しているのであれば、「英語（共通語）を話すことでようやくビジネスの土俵に上がれるのだ」として、若手社員に向けて「英語を正しい学び方で学ぶこと」「論理力を高めること」「グローバルな舞台での自分の価値の出し方を考えていくこと」の3点をポイントとして挙げている。

　グローバルに勝負しようと思うのならば、英語がしゃべれただけではダメなのだ。英語を使って、議論あるいはコミュニケーションできねばならないのである。外国人の文化や価値観（記事中ではアティテュードという言葉で表現）を理解した上で、信頼を得られるコミュニケーションができなければならない（「英語公用語化は、日本人をさらに薄める？」）。その結果、むしろ日本人が濃くなるのだという。