景気後退の波を乗り越え、2010年度、企業は情報化投資を緩やかに回復させる。国内の主要企業を対象に行った調査から、そんな前向きな姿勢が見えてきた。業務の効率化に情報化は欠かせない。OSやOfficeの移行、クラウドの活用など、企業の現状を分析し、今後を予測する

　本誌は2010年の4月中旬から6月上旬にかけて、国内の上場企業すべてを含む7968社の情報システム担当者を対象に「企業の情報化実態に関する調査」を実施した。調査はアンケート形式で、業界団体の「電子情報技術産業協会（JEITA）」の協力の下、情報化投資の予定、パソコンや周辺機器、ソフトの導入状況、セキュリティ対策の実施状況などを聞いた。2195社から回答を得て、回収率は27.5％。回答から見えてきたのは、2008年後半から続いていた“世界同時不況”に端を発する企業の業績悪化に歯止めが掛かり、情報化投資も緩やかに再開する動きだ。