エコカー減税・新車購入補助金の導入から1年経ち、回復が目立つクルマ販売。しかし購入者には50代以上が目立ち、若者のクルマ離れに歯止めがかからない。SNS、仮想女子大、ダンス…。メーカーは様々な手法で若年層掘り起こしを急ぐ。

　クルマの国内販売の回復が鮮明になっている。

　2009年4月にエコカー減税（環境対応車普及促進税制）・新車購入補助金が導入されてから1年。日本自動車販売協会連合会などの調べによると、2009年度の国内新車販売台数は前年度比3.8％増と、4年ぶりにプラスに転じた。4月以降も快走している。

　しかし好調な販売の陰に隠されている問題がある。減税や補助金が一定の効果を及ぼしても、若者のクルマ離れに歯止めがかからないことだ。トヨタ自動車の「プリウス」やホンダの「インサイト」など人気のハイブリッド車の購入者も50代以上が目立つ。