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　IT現場には今，大規模地震などの自然災害とともに，新型インフルエンザへの対策が求められている。特に2009年から現在にかけては，多くの企業がBCP（事業継続計画）の中にパンデミック（感染症の世界的な大流行）対策を盛り込むようになった。対策の一環として訓練を実施した現場では，人の行動や判断に関する課題が浮き彫りになった。システムの災害対策が万全でも，それを扱う人の役割を軽視すれば期待する成果は得られない。

　神戸製鋼所は1995年の阪神・淡路大震災で被災した経験をもとに，基幹システムの災害対策を段階的に推進してきた。2006年には，神戸市のデータセンターと兵庫県加古川市のデータセンター間で，主要システムのプログラムとデータをほぼリアルタイムで相互に同期する仕組みを構築。「一方のデータセンターが停止しても，もう一方のセンターにある予備系システムで製品出荷などの主要業務を継続できるようにした」（神戸製鋼所 IT企画部 次長 林高弘氏）。

　構築した予備系システムが適切に機能することを確認するために，同社はグループ情報システム会社のコベルコシステムとともに，毎年訓練を実施している。予備系への切り替えは基本的に人手で行う。訓練では手順に沿って，予備系のホストとサーバーを起動し，そこにクライアントを実際に接続する。毎回，30〜50人が参加する。

　訓練では毎回さまざまな課題が見つかる。過去に見つけた課題を，ここで断片的に再現してみる。