（前回から続く）

　しかし，この重要極まりない環境条件と生育情報の関係が，日本には情報としてあまり蓄積されないという事態が今，起こっている。それは，多くの大規模な植物工場で導入している環境制御システムが，施設園芸が盛んなオランダのメーカーPriva社のものだからだ。同社は独自ネットワークでこれらの制御装置を結んでおり，栽培データなどを収集するとともに，生育状態が悪い場合などの対応方法を助言する場合もある。

　「このままでは，農業の環境制御に関するノウハウや技術に関して日本が弱体化してしまう」と危惧する農業関係者は多い。これに呼応するように，環境制御装置やデータ管理の仕組みを国内で構築する取り組みも始まっている。例えば，倉田氏らは2009年4月に新会社を設立する。この会社の業務の一つとして，環境制御機器や制御ソフトなどの開発・販売を行う計画だ。

　こうした環境制御システムの国内メーカーの充実が急がれると同時に，標準化したデータ形式などで栽培データを収集する仕組みの構築も求められる。多くの植物工場が参加すれば参加するほど，収集されるデータは充実し，そこから導き出される栽培プログラムも高精度になるはずだ。また，大規模な植物工場だけでなく，小規模な植物工場でも低コストで導入できるよう，ハードウエア面での標準化も不可欠だ。