■財部誠一:日米の報道姿勢から読み解く「トヨタ問題」の本質
2010年3月3日
トヨタの経営者をめぐる日米の報道の違いには驚きを禁じえない。日本の報道は腰が引けすぎだ。通常は人命に関わる不祥事の露見となれば、日本のメディアはその企業を倒産させることが正義だといわんばかりに追い込んでいく。だが今回、トヨタ社長批判はほぼ皆無。対照的だったのは米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)紙だ。[詳細]
■大前研一:リコールで表面化したトヨタ式カイゼンの限界
――新しい設計思想への契機へ
2010年2月16日
トヨタは2月4日、2010年3月期の営業損益に1800億円規模の影響が出る見通しだと発表した。トヨタは信頼回復に向けて真摯に取り組んでいかなければならない。そして大量リコール問題の本質はどこにあるのか。[詳細]
■真壁昭夫:トヨタのリコールは株式市場にどう影響するか
2010年2月12日
わが国の経済界に激震が走りました。トヨタの大規模なリコール問題が震源地です。また、自動車産業はわが国の経済を支える屋台骨の一つで、トヨタの業績が落ち込むようなことがあると、景気の先行きにも悪影響が及ぶことも懸念されます。[詳細]
■田原総一朗:トヨタの信頼回復は、日本の問題である
2010年2月10日
トヨタは日本を代表する企業であり、トヨタの問題は日本の問題と言ってもよい。トヨタのクルマは「高品質で故障がない」「安全である」ということが売り文句だ。それはすなわち、日本の製品は世界的に品質が優れていることの証しであり、トヨタは日本の象徴的な企業と言っていいだろう。 [詳細]
■トヨタ、“仮想”が招いた不具合
2010年3月10日
「リアル」に働く電子化した機器の裏には、必ず「バーチャル」を担当する機器がある。実際の運転には関係ないが、ドライバーに操作した感覚を味わってもらうための機器だ。今回、論理的なリアルと感覚的なバーチャルの両者をつなぐ部分で、問題は起きた。[詳細]
■各社が採用に向かうブレーキオーバーライド機能
2010年3月10日
3月2日に開かれたトヨタ自動車のリコールに関する公聴会で、米上院商業科学運輸委員会のJay Rockefeller委員長は「議会はブレーキ優先システム(ブレーキオーバーライド機能)を全メーカーの全車種に義務付ける法整備を真剣に考える必要がある」と述べました。[詳細]
■トヨタはどう再生すべきか,そして各社は何を学べるのか
2010年3月5日
「企業が凋落(ちょうらく)していく過程は5段階ありますが,トヨタは今,その4段階目に来ていると思います」。2009年10月,トヨタ自動車の社長である豊田章男氏は,日本記者クラブ主催の講演でこう語った。この「企業凋落5段階説」は,『ビジョナリー・カンパニー』で有名なジム・コリンズ氏が著書『How the Mighty Fall』(HarperCollins,2009年)に書いているものだ。著書名は,「偉大な企業はいかにして凋落するか」というところか。トヨタが危機的な状況にあることを,章男氏自身は認識していた。[詳細]
■宮田秀明:トヨタのリコール問題で見えた輸送機器設計の怖さ
2010年2月26日
トヨタへの信頼が揺らいでいる。日本でトップレベルの経営をしている優等生企業だし、大きな利益をあげていたし、日本の産業の国際競争力を力強く支えていた企業だったから、トヨタの危機は日本の産業の危機と言う人までいるようだ。しかも欠陥がブレーキとアクセルという最も信頼性が要求される装置だから、なおさら心配だ。[詳細]
■トヨタ品質問題・識者の見方:トヨタはいかにして品質を鍛え上げ,そして道を誤ったのか
2010年2月23日
「創造的なものは,完全なる営業的試験を行うにあらざれば,発明の真価を世に問うべからず」---。これは,明治時代に自動織機を発明して日本の経済発展をもたらした発明王で,トヨタ自動車の社祖である豊田佐吉の語録である。一般に発明家は,発明の過程での苦労は喜びとするが,実用化の過程の苦労は苦手とする。佐吉は両面を備えた真の実業家であった。後に佐吉の長男でトヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎の手によって,佐吉の精神は5項目からなる「豊田綱領」として明文化された。従って,豊田綱領は佐吉だけの精神とはいえない。喜一郎の経営に対する想いの丈も込められた合作だと見るべきだ。第1項目の「産業報国」という語句に始まり,第5項目の「報恩感謝」で締めくくられているように,佐吉と喜一郎の根本精神は「人と社会に奉仕する」使命感であったといえよう。[詳細]
■トヨタリコール問題と新興国戦略
2010年2月19日
トヨタ自動車のリコール・品質問題が波紋を広げている。米国を中心に、対応の仕方やトップの姿勢に非難が集中している状況だが、一方で筆者が注目したいのは、今後自動車メーカーにとっての有望市場である中国などの新興国市場の戦略を考えるうえで、この問題はどのような影響を及ぼすか、ということである。[詳細]
厳選:解説/コラム
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