矢野経済研究所（本社：東京都中野区）が2009年9月28日発表した電子地図市場の調査によると、2008年度の電子地図市場規模（ベンダー出荷額ベース）は492億4000万円で、前年度比5.2％減の大きなマイナス成長となった。世界的な景気悪化や自動車販売の不振で、これまで市場をけん引してきたカーナビ／PND（パーソナル・ナビ）分野が、2008年度半ばから出荷が落ち込んだため。

　2009年度の全体市場規模は引き続き下落傾向で推移し、同1.0％減の487億5000万円の見込み。しかし、2010年度以降はGIS（地理情報システム）分野の回復や、カーナビ／PND分野の伸張で市場規模は回復傾向となり、2010年度は同3.3％増の503億5000万円、2011年度は同3.1％増の519億円と予測している。

　とくに今後は、純正ナビを中心とするカーナビとクルマの連携が進展。現状よりも高精細な地図が求められるため、地図データベースの価格が高額化するとみられ、市場の主軸はカーナビ／PND分野が握り、電子地図の市場規模はさらに拡大すると予測している。

　調査は2月から8月にかけ、電子地図、GISソリューション、ケータイナビゲーションサービスの各ベンダーや、地図／位置情報連動型広告事業者、携帯キャリアなどを対象に、専門研究員による直接面接取材やヒアリング、文献調査などを併用して実施。詳細は「拡大する電子地図活用・位置情報活用ビジネスの現状と展望 2009」（A4判、250頁、定価18万9000円）にまとめている。（平城　奈緒里＝Infostand）

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・矢野経済研究所のWebサイト　http://www.yano.co.jp/