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　経済は長らく自然と敵対的であった。そのために多くの環境問題が引き起こされ、拡大してきたという側面がある。しかし、経済学においても環境問題に対処していこうという動きがようやく1970年代に始まってくる。環境経済学が考えられるようになると、法律や政治などとは比較にならない規模で、根本から環境問題をなくす期待が高まった。

　環境経済学は、環境思想や環境戦略がそうであるように、「これしかない」という定まった形はない。環境問題を経済学的に分析し、対処方法を含んだ形にすれば環境経済学になるというわけで、経済学の各種要素をもとに環境経済学が考案されだしたが、いまだ統一のとれた体系とはなっていない。得意な方面からバラバラに主張している観がある。ある者は環境資源の保護という形で論を展開しているから環境経済学は資源保護論のようなイメージをもたせる。ところが環境問題を外部不経済とみなし、あるいはそれに対する社会的費用の発生とみなす者もいる。いずれにしても当面の環境問題に対して、優れた対処方法を示唆する。