■田原総一朗:金融危機と“ばらまき”路線、その奇妙なる接点
2008年10月16日
先週、ニューヨークの株価が一時8000ドルに割れ込んだ。日本の株価も8000円台になった。 アメリカと日本だけではない。ヨーロッパはもっと大変だ。銀行の国有化、合併が相次いでいる。預金の全額保障の表明はあったが、いよいよ金融危機が迫っているといえる。 あるいは、もうすでに金融恐慌が始まっていると言ってもよいのかもしれない。 [詳細]
■田中秀征:実体経済の動向に政策的関心を
2008年10月16日
世界の株式市場は、G7の金融危機対策を好転して急反発した。日経平均株価も14日は大引けで、9455円62銭と前週末比1171円14銭高と戦後最大の上げ幅となった。そして15日も99円高と小康を得ている。 資本注入はあくまで一時しのぎ ただ、これは危機を一時的にしのいだだけで、危機を乗り越えたわけではない。 [詳細]
■マネーの時代の終わり
2008年10月14日
先週末(10月10日)時点のTOPIX(東証株価指数)は841で、過去1年間で50%も下落した。これはバブル崩壊当時の1989年12月から1年間の下落率(45%)を上回る。バブル当時は「明らかに上げ過ぎ」との認識が市場にあったのに対して、今回は「やっと低迷を抜け出した」程度の状況で株価の崩落が進んだ。この意味では、株式市場の重症度は、バブル崩壊時より深刻だと言ってよいであろう。 [詳細]
米欧発の金融危機のあおりを受けて、世界的な株価下落が進んでいる。物価高と不況の二つの暗雲が垂れ込める日本経済。第1部では物価高と日本経済の今後を展望、第2部では低所得・引退世帯を圧迫する物価高、第3部では現状における資産運用の勘所について考えてみた。
・第1部:米国発の金融危機と物価高、日本経済は恐慌に陥るのか
・第2部:低所得・引退世帯に負担増、生活水準がじわじわと低下
・第3部:値下がりリスクある商品避け、「デフレ型」の資産運用を
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厳選:解説/コラム
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