指先を飾る「つけづめ」を使用して、かぶれたり、やけどをしたり、つめにカビが生えるといった危害の相談が多数寄せられているとして、国民生活センターは10月16日に消費者へ注意を呼びかけた。併せてネイルサロンなどの事業者に対し適切な知識や技術、設備の確保を求めた。

　国民生活センターには1998年以降、つけづめに関する相談が38件あったという。主な事例として「ネイルサロンでつけづめをつけた2日後から指が腫れ化膿（かのう）した」「日用雑貨量販店で購入したつけづめ用接着剤が、ズボンをはいた太ももにかかり皮膚がただれた」「人工づめをつけたら自分のつめにカビができた」などがあった。

　同センターによると、つけづめの施術は、自分のつめをやすりで削ったり化学物質を大量に塗ったりするため、つめに負担がかかる。つけづめをはずす際も、溶剤で接着剤を溶かしたり、やすりで削り落としたりする。一方、長期間付け替えが不要として人気のあるつけづめの技法では、施術前によく消毒をしなかったり、つけづめと自分のつめのあいだにすき間があったりするとバクテリア、カビなどが繁殖する。

　これに加え現在はつけづめ用接着剤などに成分や注意表示の義務付けがなく、同センターの調査では表示の分かりにくい商品が多数あった。また過去に群馬県の消費生活センターが行った試験で、一部の接着剤を合成繊維に垂らしたとき、化学反応で70℃近くまで温度が上昇するという結果が出ている。

　このほかネイルサロンの技術の未熟さや、衛生管理の不備などの問題があるという。NPOが任意の技能検定を行っているが、開業や施術に規制がなく技術は一定していない。米国の専門店は州当局などによる規制を受けている。

　国民生活センターは消費者への助言として、異常を感じた場合すぐ皮膚科医を受診することや、NPOの資格認定などを参考に専門店を選ぶこと、つめを休ませることを勧めている。

■関連情報
・国民生活センターのWebサイト http://www.kokusen.go.jp/