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今日の仕事のコツ ver2.0ビジネス

「比較優位」の考え方では、すべての面で能力に劣る人でも仕事に貢献できる(1/3ページ)

2009.02.02

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 経済学には「比較優位」という考え方がある。元来は自由貿易によってすべての国が恩恵を受ける理由を説明したものだ。経済学のノーベル賞と言われるアルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン銀行賞を受賞したポール・サミュエルソンは、比較優位について「経済学はこれ以上含蓄のある発見をほとんどしていない」とまで言っている。

 この考え方はビジネスパーソンにもあてはまる。ほかの人と比べてすべての面で能力が劣っている人でも、分業で成り立つビジネスの上では「比較優位」を持ち、仕事に貢献できるというのだ。だからこそビジネスパーソンも常識として「比較優位」の考え方を理解しておきたい。

 比較優位については経済学の入門書でよく扱われ、経済学の知識をビジネス的に解説するNHKの番組「出社が楽しい経済学」でも、またその解説書『出社が楽しい経済学)』でも、かなり易しく解説されている。しかしそれでも、ピンとこない人がいるかもしれない。そこで次のように図解して考えてみよう。

 例えば、Aさんは1時間に電話で商談を4件まとめるか、または企画書を2点書く能力がある。これに対して、Bさんは1時間に商談を1件まとめるか、または企画書を1点書く能力がある。

 商談をまとめることでも企画書作成でもAさんが優位であることは明確だ。ところが、比較優位の考え方ではBさんがAさんに優位になることがある。その様子を順を追ってみていこう。

Aさんは1時間に商談を4件まとめるか、または企画書を2点書く能力がある。Bさんは1時間に商談を電話で1件まとめるか、または企画書を1点書く能力がある。

 ここでAさんが1時間で企画書を2点書き、Bさんが4時間かけて商談を4件まとめたとする。まず、この状態を覚えておいていただきたい。

Aさんが1時間で企画書を2点書き、Bさんが4時間かけて商談を4件まとめた状態。

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