そもそも腰痛を起こさないためには、どうすればよいのだろう。腰痛は日常生活のあらゆる場面で、様々な原因で起こる。中でも職場では、長時間過ごすうえに、つい無理をしがちだから、腰痛のきっかけは多そうだ。職場で起こる腰痛を考えれば、腰痛全体の原因や予防法が、見えてくるのではないだろうか。

 厚生労働省では、労働災害としての腰痛を防ぐために『職場における腰痛予防対策指針』を作成している。そして2013年に19年ぶりにこの指針が改訂された。改訂された指針を基に、腰痛の予防法を探ってみよう。

『職場における腰痛予防対策指針』とは?

蓋盛拓海(ふたもり・たくみ)氏
厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課・厚生労働技官
「改訂のポイントは、領域を介護・看護従事者にも広げたこと、なるべく機械の力を使って人力で持ち上げないこと、リスクアセスメントという手法を取り入れるよう勧めていることです」

 厚生労働省では労働災害としての腰痛を防ぐために、1994年に『職場における腰痛予防対策指針』(以下、『指針』)を作成した。そのかいもあって、職場での腰痛発生件数は減ってきた。ただ、2000年に介護保険制度がスタートして介護サービス業が発展したこともあり、保健衛生業(介護・看護系)での腰痛発生件数は、年々増大している。また、この連載でも紹介してきたように、最近、腰痛治療については医学的に大きな進展があった。そこで、取り上げる領域に介護・看護系を含め、全体を見直して新しい知見を取り入れる形で、2013年に『指針』を大幅改訂したというわけだ。

 この連載では、主にオフィスで働くビジネスパーソン向けに腰痛への対処法を紹介してきた。『指針』は職場の安全衛生管理の基準を示したものだから、個人向けではないし、オフィスワーカーにはあわない部分もある。それでも、医学的な腰痛の原因や予防策は同じだから、『指針』には参考にするべき点が多い。

 そこで、『指針』とその解説の中から、腰痛の原因や予防策について、オフィスワーカーにも役立ちそうな部分をピックアップして紹介しよう。オリジナルはネットで公開されているので、興味があったらチェックしてみてほしい(『職場における腰痛予防対策指針及び解説』)。

災害性腰痛は、いわゆるぎっくり腰など急性のもので、非災害性腰痛は、慢性のもの。労働災害情報なので、業務が原因だとはっきりしているもののみの数字だ。平成25年1年間に4438件の腰痛が発生し、そのうち1339件が保健衛生業