東日本大震災をきっかけに、住宅を選ぶための常識が様変わりしているという（「不動産ショック　マイホーム・オフィスの新たな『常識』」）。住宅の耐震強度に対する感度が高まったり、湾岸の埋め立て地より台地を選ぶ傾向が強くなったり、「オール電化」は停電リスクから様子見の傾向が強くなったり、職場から歩いて帰れる場所への選好が高まったり――などだ。

　特に、気軽に住み替えられる賃貸住宅とは異なり、持ち家は様々な条件を固定することになるため、より慎重にリスクを考慮する必要がある。建築評論家の細野透氏は、様々な「住宅本」を紐解き、持ち家にまつわる様々なリスクを指摘している（「ユーザー向け『住宅本』を手がかりに、『ニュージーランド地震』と『長周期地震動問題』を考える」）。

　持ち家の利点は、賃貸に住み続けても何も残らないが、持ち家は資産として残るということ。さらに、世帯主に万が一の事があったときに持ち家は残り、住宅ローンの支払いが免除されるという点もあるとされる。

　しかし、ファイナンシャルプランナーの山田英次氏は、これはまったくの誤解だと断じる。仮に賃貸に住み続けるとしても、持ち家を買うときの頭金にあたる金額を長期運用すれば、相応の金融資産を形成できる。また、世帯主に万が一の事があったときの対応としては、自分で生命保険に加入すればよいだけのことだと解説する。山田氏の結論は、持ち家と賃貸の損得勘定はさほど変わらないというものだ。（「『賃貸と持ち家、どっちが得？』にまつわる“2つの誤解”」）

　とはいっても、持ち家のよいところも、もちろんある。賃貸では実現できないような住環境を手に入れられることだ。単なる損得勘定で考えれば割に合わないかもしれないが、持ち家は資産投資という側面だけでなく、自分が理想とするライフスタイルを実現するための“消費”という側面をも持っている。独身の男女でも、理想の住まいを手に入れるために、持ち家を選ぶ場合がある（「『中古リノベ』で理想の暮らし！」）。

　では、あえて「持ち家」を選ぶとすれば、どんな点に注意すればいいのだろう。

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