『日経マーケット・アクセス』はLED照明に求められる機能や早期普及の要素を探るため，（1）建築・照明関係者への調査，（2）企業の照明利用に関する調査，（3）家庭の照明利用に関する調査──の3種類の調査を2009年11月に実施した。（1）については前年10月にも同様に調査を行っており，今回はその2回目である。一方，企業への調査，家庭への調査は今回初めて実施した。LED照明製品の品揃え拡大，価格低下などを受けて，照明の導入・検討計画などを探るのが目的である。

　建築・照明関係者への調査は，日経BP社が運営する建築・材料に関するサイト「KenPlatz」の利用登録者の中から建築設計，照明関係者などを対象に実施した。有効回答数全体は548件。その中で仕事で実際に照明に関与する491件を主な集計対象とした。

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　建築・照明関係者が発注する側からLED照明の設置提案を要望されるケースはどのくらいあるのか。今回の調査では，2009年度に回答者が受けた設計・提案の案件の中で，LED照明の提案を要望された案件が全受注案件の何割くらいを占めたかを回答してもらった。調査結果では，受注案件の「ほぼ全件」でLED照明の要望を受けた人が11.9％，「7割以上」という人も1割強の11.2％だった（図）。「ほぼ全案件」と「受注案件の7割以上」を合わせると23.1％になる。さらに受注案件の「5割〜7割未満」とした人（17.7％）まで含めると，半数以上の案件で要望を受けた人が34％に上る。

　調査の詳しい結果は「LED照明・省エネシステム市場調査 2010」に掲載した。

（日経マーケット・アクセス）