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購入率を実証調査

ビジネスパーソンの迷惑メール対処術ビジネス

迷惑メール広告のクリック率と
購入率を実証調査(1/4ページ)

2008.12.01

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(須藤 慎一=ライター)

 迷惑メールで医薬品の広告を3.4億通送信すると、1万人がサイトを訪問し、28人が購入することが分かった。米カリフォルニア大学の研究者が、実際に迷惑メールを送信して実証的に調べた。迷惑メールの反応率/成約率を数字で示した点は立派だ。一方で、今回の調査手法は倫理的に問題があるかもしれない。

迷惑メールの反応率と成約率を実証的に調査

 通信販売を行う企業や担当者にとって、レスポンス率(反応率。Webではクリックレート)やコンバージョンレート(成約率)は切実な数字である。N人に広告や勧誘を行って、n人がWebサイトを見に来たり資料請求をしたら、「n÷N」がレスポンス率やクリックレートになる。購入や登録までたどり着いた率がコンバージョンレートである。いずれもパーセントで表すことが多い。

 迷惑メールの内容に反応する人は少ない。それを補うために、「大量に迷惑メールを送信することで悪のビジネスが成立する」──これが長らく定説だった。しかし実際のところ、迷惑メールのクリックレート(文中に書いてあるURLをクリックしてサイトを訪問する率)や、迷惑メールで紹介している商品を購入するコンバージョンレートは不明だった。

 アングラビジネスなので、数字が表に出てこないのだ。迷惑メールがらみで逮捕者が出ると、警察発表や裁判資料として数字が出てくることがあるが、宛先のメールアドレス数や送信した件数などの前提条件が不明確で、率を計算する根拠にはならなかった。

 実証的な調査で率を計測することは価値がある。そう考えた米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究者は、迷惑メール送信者のボットシステムに“便乗”して、迷惑メールのクリックレートやコンバージョンレートを調査し、2008年10月末にアメリカで開催されたACM(米情報処理学会)のカンファレンスで発表した(調査概要は関連記事を参照。論文PDFはこちら〈英文〉)

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